初心者にも理解できる仮想通貨とトークンの違い

 『仮想通貨』でなく『トークン』が気になり調べているあなたへ

仮想通貨の投資を始めると、どこかで『トークン』という言葉に触れるタイミングが出てくるんじゃないかと思います。この記事を見ている人は、きっとそういう人なのではないでしょうか。

僕の場合は『KeY'Token（キートークン）』っていうものが『トークン』を知ることになったきっかけでした。

でも、その『KeY'Token（キートークン）』は、よく調べてみたら『怪しい』と結構書かれているものだったので、トークンについて深く調べようとする意欲が一旦トーンダウンしましたが…。

一度仮想通貨の投資を始めると『もっと稼ぎたい、儲けたい』と思うようになりますし、『コインを安く大量に購入できた方が、値上がりした時のリターンが大きいんだ』ということをだんだん強く意識するようになると思います。

そこで投資するものとして色々調べていくと『仮想通貨』と表現されない『トークン』というものの存在に行きついた…。僕がトークンというものを知ったきっかけはそんな感じでした。

ただ、その後で色々調べてみましたが、なかなか『トークン』についてしっかりと理解できる分かりやすいサイトがありませんでした。そこで自分で調べた結果に基づいて初心者の人にも理解しやすいように書いてみました。

まず『トークン』とは何か？なぜ『仮想通貨』と呼ばないのか？

『仮想通貨』も『トークン』も実体は同じです。ただ、『仮想通貨』と呼ぶのか『トークン』と呼ぶのかを分ける決定的なポイントは、資金決済法という法律の条文に照らして『仮想通貨』に該当するのかどうか…だと思います。

『トークン』というものについて色々調べていると、

よく見かける説明の例

• 何かという定義について実はきちんとしたものはない。
• アセットタイプの仮想通貨かカレンシータイプの仮想通貨なのかの違い。
• 独自のブロックチェーン技術ではなく既存技術を使っている。

等と書いている人がいますが、これは違う（正確な解説ではない）と思います。

仮想通貨の定義

仮想通貨にあたるのかどうかの定義は、『資金決済に関する法律　第二条　５』に以下のように書かれています。

一　物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値（電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。）であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの

二　不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移することができるもの

なぜこのように『仮想通貨にあたるのか否か』を定義されているかというと、この資金決済に関する法律上で定義された『仮想通貨』に該当するものを販売するにあたっては、その事業を行う者は『仮想通貨交換業』というライセンスを取得することが必要になる為です。

このライセンスを取得しないで仮想通貨を販売した場合は違法になります。

この場合、その事業者には業務停止命令等が下る可能性があり、そういう違法業者が発行するトークンを買ってしまうと、その価値が無価値になり、投資が無駄なものになってしまう可能性があります。

仮想通貨か、トークンかの判別基準

前述した『仮想通貨の定義』でポイントとなるのは、

POINT

• 代価の弁済（代金の支払）の為に不特定の者に対して使用することができる。
• 不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる。

の部分です。それぞれ以下に解説します。

ポイントの１つ目について

上記したポイントの１つ目に書いた『代価の弁済（代金の支払）の為に不特定の者に対して使用することができる』を判断する上で、金融庁が公開しているガイドラインの中では、次のことを考慮するとされています。 

考慮する点

• 発行者と店舗等との間の契約等により、代価の弁済のために仮想通貨を使用可能な店舗等が限定されていないか？
• 「発行者が使用可能な店舗等を管理していないか」等について申請者から詳細な説明を求める。

このことから、特定の発行者が存在し、その発行者が認めた範囲内で使用できる場合には、『仮想通貨』ではないということです。

ポイントの２つ目について 

２点目の『不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる』という点の判断を行うにあたっては、金融庁が以下項目の点につき、詳細な説明を求めることとしています。

詳細な説明が求められる点

• 発行者による制限なく、本邦通貨又は外国通貨と交換を行うことができるか
• 本邦通貨又は外国通貨との交換市場が存在するか

※『本邦通貨』というのは、日本国民であれば、日本円のことです。

このことから、やはり特定の発行者がいて、かつ、特定の発行者が法定通貨との交換を制限している場合には、『仮想通貨』ではないということになります。

『トークン』が『仮想通貨』に変わる時 

ここまでの説明してきたように、『トークン』とは、おおまかに言うと、ある取引所とかある発行者からしか買えない・売れないようなものは、仮想通貨ではなくトークンという解釈をすればいいと思います。

具体例としては、この記事を書いている２０１８年１月２１日現在での『Zaifトークン』がまさにそれだと言えると思います。あれはザイフ(Zaif)という仮想通貨取引所でしか買えませんし、売れません。

ただ、これが多くの仮想通貨の取引所で売買ができるようになってくると、上記したような『不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる』とか『本邦通貨や外国通貨との交換ができる』という部分が満たされるようになるので、そうなった時は『トークン』ではなく『仮想通貨』と呼ばれるように変わる…という解釈でいいと思います。

最近の仮想通貨に関する記事においては、『トークンは引換券』と表現されていることが多いですね。そのトークンが仮想通貨と呼ぶにふさわしい要件を満たした時に価値が上がり、購入時点より大きなリターンが得られるという部分を指して『引き換え』という言葉を使っているのかなというのが僕の捉え方です。

株式投資においても一部の限られた人が新規公開株を証券取引所の上場前に安く手に入れておくことで、その株が上場され、一般の人が『買い』に出ることで価値が上がり、購入時点との差益でリターンを得られるという仕組みがあります。そう考えると『トークン』は、『上場前の新規公開株』のようなものと捉えるといいかと思います。

※上場＝誰でも売り買いできるようになること。

『トークンセール』というフレーズは何か先取りで儲かりそうな気がする 

冒頭に書いたように僕自身も『トークン』というものを知り、それを意識するようになったのは、『どの仮想通貨をいつ買えば稼げそうか』という視点で色々と調べていたからで、きっとそういう人は多いんじゃないかと思います。そんな時に『トークンセール』というようなフレーズを目にする人も多いと思います。

この『トークンセール』という言葉ですが、これまで説明した内容から『トークン』は『仮想通貨』と呼べるほど広く世間一般に流通している状況にないものであるということと、『セール』なんていうフレーズが組み合わさると、何か先行者利益を得られそうな雰囲気がプンプンするように感じる人も少なくないんじゃないでしょうか？

トークンセールとICOは同じ？一緒？

事業を進めたい会社（人が）事業計画を進める資金を集める為に新規に仮想通貨（トークン）を発行して支援者に購入してもらってお金を集める仕組みのことをICO（Initial　Coin　Offering）と言いますが、このことを『トークンセール』と表現するか、ICOと表現するかの違いのようです。

トークンは誰でも発行できる

これまでの説明から分かるようにどの仮想通貨もスタート時点ではトークンだと言えると思います。それが多くの取引所で売買できるようになり（＝上場）、日本円だけでなくドルやユーロ等の外国通貨とも交換できるようになると仮想通貨と呼び名が変わります。

そういった事情からトークンは誰でもが作ることができます。もっと言うと、トークンは誰でもこれから作ろうとするように見せかけることもできます。

仮想通貨はビットコイン以外に色々なコインがあります。それぞれそのコイン独自の特色・特徴がある訳で、時価総額（世の中に発行されている枚数×１コインあたりの価値）が高いものは、しっかりとしたコンセプトのもとに開発と改良が進められているわけです。

しかし、それらと肩を並べる、それらを凌ぐ、これまでにないような魅力的なコンセプトの新規性あるコインをあたかも開発するようなプロジェクトを謳っておいて、実はお金だけをかき集めて逃げるような考えを持っている悪徳な人間もいます。

トークンに投資しようと思っている人は十分気を付けて

ということで、『トークン』というものに投資先としての魅力を感じて調べていてこのサイトにたどり着いた人は、十分に気を付けた方がいいと思います。 

下手をするとお金だけむしり取られて何のリターンも得られないなんてことに陥りかねません。

具体的な例で言えば、ある芸能人が参画しているとされるＳＰＩＮＤＬＥ（スピンドル）。このＳＰＩＮＤＬＥ（スピンドル）もトークンセールをそのホワイトペーパー（プロジェクト内容が詳細に書かれた資料）を見ると、どこの仮想通貨取引所にも上場しないとされる記述があるのだとか。

どこの仮想通貨取引所にも上場しないということは、買ったは最後売れないということです。

また、このＳＰＩＮＤＬＥ（スピンドル）に関しては、セミナーも開催されていてそれに参加している人がいるようですが、ある仮想通貨に投資をすると考えた時、それが詐欺の可能性が高いかどうかの１つの判断材料として、『その仮想通貨に関するセミナーを開いて投資する人間を募っている』というのがあります。本当にしっかりとした内容のあるプロジェクトのもとに生まれる仮想通貨であれば、そんな少人数の人間をチマチマ集めてセミナーを開くなんてことはしないというのが仮想通貨に詳しい人間の見方です。そういう意味でも僕なら投資はしません。

ということで、 僕もそうでしたが『トークン』とか『トークンセール』とかの言葉に何か魅力を感じて『もしかしたら今から投資すれば爆上げするかも？』なんて考える人は本当によくよく考えて実行に移した方がいいです。

本当にそのトークンを買うことに関して絶対的な自信があるなら別ですが、トークンと呼ばれる段階で投資するのであれば、よーく情報収集して実行に移すべきです。

もし、そういったリスクを負いたくないのであれば、日本国内の大手仮想通貨取引所に上場している仮想通貨への投資から始めることをお勧めします。

日本国内の大手仮想通貨取引所

●ビットフライヤー(bitFlyer)

●コインチェック(coincheck)

●ザイフ(Zaif)

『トークン』を買ってみたいならZaif 

ザイフ(Zaif)であれば、以下のように『仮想通貨』とは別に『トークン』を売買できるコーナーがあります。ここで売買できるトークンは、前述したトークンセールやICOを行っている真っただ中というステータスにあるものではないので、そういう意味では騙されるというようなリスクはないです。

トークンには１円台の格安なものがある（高騰する夢がある）

上に貼ったスクショ画像のようにザイフ(Zaif)には結構たくさんのトークンがラインアップされています。

この中でもZaifトークン等はコイン１枚あたり１．４円とかですので、もし投資できる額が５万円とか１０万円とかだったとしても結構な枚数が購入できます。

仮想通貨の投資で１つ大事なことは、爆上げした時にそのコインを何枚保有しているかです。なぜなら価値が上がった額×保有する枚数分のリターンが発生するからです。

仮に価値が１円から１０円に上がったとしても、そのコインを１枚しか持っていなかった場合の１０倍と、そのコインを１０，０００枚持っていた場合の１０倍では、結果が大きく違ってきます。

ビットコインが１枚１４０万円とかの今現在では、普通では１０，０００枚というのは考えられない枚数ですが、１枚が１円で買える状況での１０，０００枚であれば、現実的だと思います。

そのコインがいずれ１０円、１００円となった時に得られるリターンはかなり大きなものになる為、夢があります。

僕もそういう意味でZaifトークンを６０，０００枚強持っています。この記事を書いている２０１８年１月２１日現在で、１．２８円です。２０１８年中に１０倍くらいになればいいなぁと気長に待っているところです。